小袖屋
| 本社所在地 |
 日本山形県酒田市上仲町73[2][3] ↓ 山形県酒田市中町2-4-13[4] |
|---|---|
| 設立 | 1951年（昭和26年）4月1日[3] |
| 業種 | 小売業 |
| 事業内容 | 百貨店 |
| 代表者 |
鈴木栄太郎（社長）[2] ↓ 鈴木栄一[注 1]（社長）[6] |
| 資本金 |
100万円[2] ↓ 260万円[2] ↓ 410万円[2] ↓ 1600万円[2] |
| 売上高 | 約2億円[2] |
| 従業員数 |
106[2] ↓ 120[7] |
| 決算期 | 3月[8] |
| 小袖屋 | |
|---|---|
| 店舗概要 | |
| 開業日 | 1969年（昭和44年）[9] |
| 閉業日 | 1971年（昭和46年）8月30日[10] |
| 商業施設面積 | 4,454 m²[11] |
| 後身 | 大沼酒田中央店[12] |
| 最寄駅 | 酒田駅 |
小袖屋（こそでや）は、山形県酒田市にあった呉服店・百貨店である。
歴史・概要[編集]
1882年（明治15年）に鈴木傳太郞が創業したのが始まりである[2]。
1943年（昭和18年）に企業整理により廃業となったが、1949年（昭和24年）に再開した[13]。
1951年（昭和26年）4月に資本金100万円で「株式会社 小袖屋」を設立して法人化した[2]。
当店は、3層式のショーウィンドウを設置した店舗で、中2階やマネキンも効果的に配することで、地方の呉服店では困難とされた2階への買い物客の誘導に成功し、新たな呉服店の店舗形態とされた[14]。
1957年（昭和32年）4月24日に小袖屋労働組合が結成された[15]。
1963年（昭和38年）5月に鶴岡支店を開設し[8]、同年12月に資本金150万円で「小袖屋外販株式会社」を設立して寝具・雑貨・家具部門を分離独立させた[5]。
1969年（昭和44年）に百貨店を開業したが[9]、1971年（昭和46年）8月30日に約11億円の負債をかかえて倒産した[10]。
約5500人の友の会会員の会費約6500万円も負債に含まれていたが、この友の会も含めて大沼が引き受ける形で、友の会の会費の焦げ付きが回避されることになった[16]。
同年11月20日に大沼酒田中央店が当店跡に開店した[12]。
年表[編集]
- 1882年（明治15年） - 鈴木傳太郞が創業[2]。
- 1943年（昭和18年） - 企業整理により廃業[13]。
- 1949年（昭和24年） - 営業を再開[13]。
- 1951年（昭和26年）4月 - 資本金100万円で「株式会社 小袖屋」を設立して法人化[2]。
- 1953年（昭和28年）8月 - 資本金を260万円に増資[2]。
- 1955年（昭和30年）5月 - 資本金を410万円に増資[2]。
- 1957年（昭和32年）4月24日 - 小袖屋労働組合結成[15]。
- 1959年（昭和34年）6月 - 鉄筋コンクリート造4階建て727m2の店舗が完成[2]。資本金を1600万円に増資[2]。
- 1963年（昭和38年）
- 1969年（昭和44年） - 百貨店を開業[9]。
- 1971年（昭和46年）
かつて存在した店舗[編集]
- 売場面積427m2[11]
関連項目[編集]
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ 『日本纖維商社銘鑑 昭和34年版』 東京信用交換所、1959年3月10日。pp579
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q 『日本繊維商社銘鑑 昭和36年版』 東京信用交換所、1961年9月15日。pp747
- ^ a b 『山形県年鑑 1959年版』 山形新聞社、1958年12月1日。pp396
- ^ a b 『山形県年鑑 1970年版』 山形新聞社、1969年12月26日。pp178
- ^ a b c 『全国繊維企業要覧 昭和43年版』 東京信用交換所、1967年9月15日。pp708
- ^ 『山形県年鑑 1970年版』 山形新聞社、1969年12月26日。pp295
- ^ a b 『山形県年鑑 1964年版』 山形新聞社、1964年6月30日。pp364
- ^ a b c d e 『日本繊維商社銘鑑 昭和39年版 上巻』 信用交換所大阪本社、1965年2月20日。pp926-927
- ^ a b c 中野尊正 谷本三郎 中林一樹 松田磐余 『震災時おける都市の構造と機能の急変に関する研究方法の体系化 酒田における火災を例として』 総合都市研究 創刊号 (東京都立大学都市研究所) (1977年11月)。pp16
- ^ a b c 『荘内大観 1973』 荘内日報社、1972年10月25日。pp19
- ^ a b “資料(昭和44年百貨店業の申請処理状況)”. 日本百貨店協会通報 781号 (日本百貨店協会) (1970年1月20日).pp6
- ^ a b c 『荘内大観 1973』 荘内日報社、1972年10月25日。pp22
- ^ a b c 『大衆人事録 第19版 東日本篇』 帝国秘密探偵社、1957年4月1日。pp278
- ^ 川喜田煉七郎 『新しい店舗の作り方』 大泉書店、1954年2月15日。pp107-108
- ^ a b 『資料労働運動史 資料 昭和32年』 労務行政研究所、1958年12月20日。pp1451
- ^ 『山形県年鑑 昭和48年版』 山形新聞社、1972年12月18日。pp152
- ^ a b 『日本セルフ・サービス年鑑 1966年版』 日本セルフ・サービス協会、1965年11月10日。pp452