霞村 (東京都)
| かすみむら 霞村 | |
|---|---|
| 廃止日 | 1951年4月1日 |
| 廃止理由 |
新設合併 青梅町、霞村、調布村 → 青梅市 |
| 現在の自治体 | 青梅市 |
| 廃止時点のデータ | |
| 国 |
 日本 |
| 地方 | 関東地方 |
| 都道府県 | 東京都 |
| 郡 | 西多摩郡 |
| 市町村コード | なし（導入前に廃止） |
| 面積 | 16.19[1] km2. |
| 総人口 |
10,403人 （1950年10月1日） |
| 隣接自治体 |
【東京都】 青梅町、調布村、小曽木村、 西多摩村、瑞穂町 【埼玉県】 飯能町、金子村 |
| 霞村役場 | |
| 所在地 | 東京都西多摩郡霞村 |
| 座標 | 北緯35度47分17秒 東経139度16分30秒 / 北緯35.78817度 東経139.275度座標: 北緯35度47分17秒 東経139度16分30秒 / 北緯35.78817度 東経139.275度 |
| ウィキプロジェクト | |
地理[編集]
現在の青梅市の東部に位置する。
- 河川：霞川
歴史[編集]
村名の由来は、霞川によるとも、また霞下・霞ヶ関などの小字が多いことから名づけたともいう。
村域の変遷[編集]
- 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制施行により、大門村、野上村、吹上村、塩船村、谷野村、木野下村、今寺村、根ヶ布村、師岡村、新町村、今井村、藤橋村が合併し神奈川県西多摩郡霞村が成立する。
- 1893年（明治26年）4月1日 - 西多摩郡が南多摩郡、北多摩郡とともに東京府へ編入する。
- 1943年（昭和18年）7月1日 - 東京都制施行。
- 1951年（昭和26年）4月1日 - 青梅町、調布村との合併により青梅市が発足。霞村は消滅。
変遷表
| 1868年 以前 |
明治7年 | 明治22年 4月1日 |
昭和26年 4月1日 |
現在 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 今井村 | 霞村 | 青梅市 | 青梅市 | ||
| 藤橋村 | |||||
| 新町村 | |||||
| 木野下村 | |||||
| 今寺村 | |||||
| 谷野村 | |||||
| 大門村 | |||||
| 塩船村 | |||||
| 吹上村 | |||||
| 野上村 | |||||
| 上師岡村 | 師岡村 | ||||
| 下師岡村 | |||||
| 根ヶ布村 | |||||
大字[編集]
- 今井（いまい）
- 藤橋（ふじはし）
- 新町（しんまち）
- 木野下（きのした）
- 今寺（いまでら）
- 谷野（やの）
- 大門（だいもん）
- 塩船（しおぶね）
- 吹上（ふきあげ）
- 野上（のがみ）
- 師岡（もろおか）
- 根ヶ布（ねかぶ）
行政[編集]
- 歴代村長
- 福岡吾平 1889年6月 - 1892年7月[4]
- 山崎孫七 1892年8月 - 1893年7月[4]
- 安藤常造 1893年9月 - 1895年5月[4]
- 内田春太郎 1895年7月 - 1899年7月[5]
- 野崎伴蔵 1899年8月 - 1903年8月[5]
- 福岡禎三 1903年9月 - 1907年9月[5]
- 野崎伴蔵 1907年10月 - 1915年10月[5]
- 石井邦太郎 1915年10月 - 1919年10月[5]
- 吉永米吉 1919年10月 - 1922年11月[5]
- 笹本長十郎 1922年11月 - 1944年6月[5]
- 五十嵐與作 1944年7月 - 1946年11月[5]
- 橋本守三 1947年4月 - 1951年3月[5]
- 歴代助役
- 吉沢与八 1889年6月 - 1893年7月[4]
- 秋葉貞次郎 1893年4月 - 1897年4月[4]
- 川鍋丈助 1897年6月 - 1921年8月[4]
- 関塚金太郎 1921年11月 - 1925年11月[5]
- 百瀬真澄 1925年12月 - 1926年8月[5]
- 野崎彦太郎 1926年8月 - 1930年8月[5]
- 吉永太一 1926年7月 - 1947年4月[5]
- 五十嵐與作 1943年4月 - 1944年7月[5]
- 吉沢賢吾 1947年6月 - 1951年3月[5]
経済[編集]
産業[編集]
- 農業
『大日本篤農家名鑑』によれば、霞村の篤農家は「福岡禎三、宮川豊作、下田庄吉、山下半次郎、濱中八百太郎、野村伴蔵」などがいた[6]。
人口・世帯[編集]
人口[編集]
総数 [単位： 人]
| 1913年（大正2年） |     6,622[7] |
| 1920年（大正9年） | 6,261[8] |
| 1925年（大正14年） | 6,578[9] |
| 1930年（昭和5年） | 6,812[10] |
| 1935年（昭和10年） | 7,035[11] |
| 1940年（昭和15年） | 7,294[12] |
| 1947年（昭和22年） | 9,862[13] |
| 1950年（昭和25年） | 10,403[14] |
世帯[編集]
総数 [単位： 世帯]
| 1913年（大正2年） |   900[7] |
| 1920年（大正9年） |  1,117[8] |
| 1925年（大正14年） | 1,182[9] |
| 1930年（昭和5年） | 1,214[10] |
| 1935年（昭和10年） | 1,268[11] |
| 1940年（昭和15年） | 1,320[12] |
脚注[編集]
- ^ 東京府市町村勢要覧. 昭和16年刊行 p.3 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ 『増補改訂 青梅市史 下巻』p.46
- ^ 『旧新町字 旧新地番 対照表 昭和54年4月1日施行（昭和52年2月5日現在地番）』
- ^ a b c d e f 『増補改訂 青梅市史 下巻』p.1219
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『増補改訂 青梅市史 下巻』p.1220
- ^ 『大日本篤農家名鑑』281頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年3月26日閲覧。
- ^ a b 東京府西多摩郡第一囘郡勢一斑 p.36 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ a b 国勢調査速報. 世帯及人口 p.33 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ a b 国勢調査報告. 大正14年 第3巻 p.12 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ a b 東京府市町村勢要覧. 昭和6年9月刊 p.25 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ a b 東京府市町村勢要覧. 昭和11年12月刊 p.15 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ a b 東京府市町村勢要覧. 昭和16年刊行 p.15 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ 臨時国勢調査結果報告. 昭和22年 第2 p.35 - 国立国会図書館デジタルコレクション
- ^ 官報. 1951年02月10日 p.5 - 国立国会図書館デジタルコレクション
参考文献[編集]
- 大日本篤農家名鑑編纂所編『大日本篤農家名鑑』大日本篤農家名鑑編纂所、1910年。
- 東京都西多摩郡役所『東京府西多摩郡第一囘郡勢一斑』、東京都西多摩郡役所、1914年11月。
- 臨時国勢調査局『国勢調査速報. 世帯及人口』、帝国地方行政学会、1920-1921年。
- 内閣統計局『国勢調査報告. 大正14年 第3巻』、内閣統計局、1926年。
- 東京府知事官房調査課『東京府市町村勢要覧. 昭和6年9月刊』、東京府、1931年。
- 東京府総務部調査課『東京府市町村勢要覧. 昭和11年12月刊』、東京府総務部調査課、1936年。
- 東京府総務部調査課『東京府市町村勢要覧. 昭和16年刊行』、東京府総務部調査課、1941-1942年。
- 総理庁統計局『臨時国勢調査結果報告. 昭和22年 第2』、1948年。
- 大蔵省印刷局『官報. 1951年02月10日』、日本マイクロ写真、1951年。
- 角川日本地名大辞典編纂委員会『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1978年、ISBN 4040011309。
- 東京都青梅市『旧新町字 旧新地番 対照表 昭和54年4月1日施行（昭和52年2月5日現在地番）』1979年。。
- 青梅市史編さん委員会『増補改訂 青梅市史 下巻』1995年10月20日。。
- 日本加除出版株式会社編集部『全国市町村名変遷総覧』、日本加除出版、2006年、ISBN 4817813180。
関連項目[編集]
 | この項目は、日本の市区町村に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（P:日本の都道府県/PJ:日本の市町村）。 |