金城学院大学短期大学部

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金城学院大学短期大学部
大学設置/創立 1950年
廃止 2004年
学校種別 私立
設置者 学校法人金城学院
本部所在地 愛知県名古屋市守山区大森2-1723
学部 家政科→生活学科
食物専攻
被服専攻
第一部→生活造形専攻
第二部[1]
児童専攻[2]
文科
国文専攻
第一部[3]
第二部[1]
英文専攻
第一部→英語科
第二部[1]
社会専攻[3]
保育科
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金城学院大学短期大学部(きんじょうがくいんだいがくたんきだいがくぶ、英語: Junior College, Kinjo Gakuin University[4])は、愛知県名古屋市守山区大森2-1723に本部を置いていた日本私立大学である。1950年に設置され、2004年に廃止された。学生募集は2001年度まで。翌年度より金城学院大学への全面改組により短期大学は学生募集を停止し、2004年7月27日 正式廃止[5][6]

概要[編集]

大学全体[編集]

建学の精神(校訓・理念・学是)[編集]

  • 金城学院大学短期大学部における建学の精神は「キリスト教精神に培われた、教養あふれる女性の育成」となっている。

教育および研究[編集]

  • 一般教育科目には「キリスト教学」が開講されていた。
  • 保育科は、幼稚園教員の養成を執り行っていた。

学風および特色[編集]

  • 米国宣教師ランドルフにより設立された金城女学校が起源となっており、以来キリスト教の思想に基づいた女子教育が行われていた。

沿革[編集]

  • 1950年 金城学院大学短期大学部開学:当初は東区にあった。
    • 文科
      • 国文専攻
      • 英文専攻
      • 社会専攻
    • 家政科
      • 被服専攻
      • 食物専攻
      • 児童専攻
  • 1953年 2部を設置。
    • 文科
      • 国文専攻
      • 英文専攻
    • 家政科被服専攻
  • 1966年 家政科児童専攻に替わって保育科を設置:在学者数は102[7]
  • 1992年 学科名変更が行われる。
    • 家政科→生活学科
      • 被服専攻→生活造形専攻
  • 2001年度をもって短期大学の学生募集を終了。
  • 2004年7月27日 正式廃止[5][6]

基礎データ[編集]

所在地[編集]

  • 愛知県名古屋市守山区大森2-1723

象徴[編集]

  • 金城学院大学短期大学部のカレッジマークは十字架をイメージしている。

教育および研究[編集]

組織[編集]

学科[編集]

  • 家政科→生活学科
    • 食物専攻
    • 被服専攻
    • 児童専攻[2]
  • 文科
    • 国文専攻
    • 英文専攻
      • 第一部→英語科
      • 第二部[1]
    • 社会専攻[3]
  • 保育科

専攻科[編集]

  • なし

別科[編集]

  • なし

取得資格について[編集]

教職課程

研究[編集]

  • 『金城学院大学論集』ほか[4]

大学関係者と組織[編集]

大学関係者一覧[編集]

大学関係者[編集]

出身者[編集]

施設[編集]

キャンパス[編集]

  • 大学と共同使用されていた。

[編集]

  • 特になし。

対外関係[編集]

系列校[編集]

卒業後の進路について[編集]

就職について[編集]

  • 一般企業への就職者が大半となっていた。ほか、各学科卒業生で中学校教員に就いた人も少なからずいた。保育科では幼稚園教員に就いた人もいる。

編入学・進学実績[編集]

  • 併設の金城学院大学ほか以下の実績がある。

関連項目[編集]

関連サイト[編集]

参考文献[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e f 1960年3月31日廃止。
  2. ^ a b 募集は1965年度入学生まで
  3. ^ a b c d 募集は1996年度入学生まで。
  4. ^ a b 増田啓子, 東珠実, 鈴木真由子, 吉本敏子, 古寺浩, 田崎裕美, 村尾勇之「スコッツデール会議のアメリカ家政学への影響-アンケートに基づく分析」『日本家政学会誌』第51巻第12号、日本家政学会、2000年12月、1105-1113頁、ISSN 09135227NAID 110003168887 、執筆者の所属情報より
  5. ^ a b 平成23年度『全国短期大学高等専門学校一覧』276頁より。
  6. ^ a b ただし、保育科は2003年3月18日廃止。
  7. ^ 昭和42年度版『全国学校総覧』36頁より。
  8. ^ a b c d 教員養成課程認定大学短期大学一覧』(1955年)62頁より。
  9. ^ 1962年度版の概要が国立教育政策研究所に保管されている。