国鉄セム1形貨車

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国鉄セム1形貨車
セム1000(若松駅前に保存)
セム1000(若松駅前に保存)
基本情報
車種 石炭車
運用者 鉄道省
運輸通信省
運輸省
日本国有鉄道
所有者 鉄道省
運輸通信省
運輸省
日本国有鉄道
旧形式名 テタ15000形、テタ18000形、セムフ1形セム3140形
セム301形、ヲム321形、ヲム401形、ヲム411形(小倉鉄道)
セム21形、セム30形、セム1形(西日本鉄道)
改造年 1928年昭和3年)
改造数 3,710両
消滅 1966年(昭和41年)
主要諸元
車体色
専用種別 石炭
軌間 1,067 mm
全長 6,300 mm
全幅 2,324 mm
全高 2,823 mm
荷重 15 t
実容積 18.0 m3
自重 6.6 t - 7.1 t
換算両数 積車 2.0
換算両数 空車 0.8
軸距 3,505 mm
最高速度 65 km/h
備考 *上記寸法は一例である
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セム1(直方市石炭記念館

国鉄セム1形貨車(こくてつセム1がたかしゃ)は、かつて日本国有鉄道(国鉄)およびその前身である鉄道省等に在籍した15 t 積の石炭車である。

概要[編集]

1928年(昭和3年)5月の車両称号規程改正によりテタ15000形 2,181両(セム1 - セム2181)、テタ18000形 948両(セム2182 - セム3129)の 2形式合計 3,129両がセム1形(セム1 - セム3129)1形式にまとめられた上で形式名変更された。

1943年(昭和18年)5月1日に小倉鉄道が戦時体制により国有化され、小倉鉄道に在籍していたセム301形13両(セム301 - セム313→セム3130 - セム3139、セム10000 - セム10002)、ヲム321形20両(ヲム321 - ヲム340→セム10003 - セム10022)、ヲム401形10両(ヲム401 - ヲム410→セム10023 - セム10032)、ヲム411形10両(ヲム411 - ヲム420→セム10033 - セム10042)は本形式へ編入された。

1944年(昭和19年)5月1日に西日本鉄道が同じく国有化され、糟屋線(現在の香椎線)と宇美線(現在の勝田線)にて運用されていたセム21形7両(セム21 - セム27→セム10043 - セム10049)、セム30形8両(セム30 - セム37→セム10058 - セム10065)、セム1形55両(セム1 - セム55→セム10066 - セム10120)が本形式へ編入された。

戦後の1947年(昭和22年)5月に「貨車特別廃車」の対象形式に指定され、同年度だけで169両の車両が廃車になり、その内27両が三井鉱山三菱化成日本炭礦の3社に売却された。

1949年(昭和24年)度よりセムフ1形の車掌室を撤去、1952年(昭和27年)度、1953年(昭和28年)度にはセム3140形の手ブレーキを撤去のうえそれぞれ本形式へ編入された。

車体塗色は一色であり、寸法関係は一例として全長は6,300 mm、全幅は2,324 mm、全高は2,823 mm、自重は6.6 t - 7.1 t、換算両数は積車2.0、空車0.8であった。

1966年(昭和41年)度に最後まで在籍した車両が廃車になり同時に形式消滅となった。

車番履歴[編集]

セム1形 旧形式名 形式番号
セム1 - セム2181 テタ15000形
セム2182 - セム3129 テタ18000形
セム3130 - セム3139、セム10000 - セム10002 セム301形 セム301 - セム313
セム10003 - セム10022 ヲム321形 ヲム321 - ヲム340
セム10023 - セム10032 ヲム401形 ヲム401 - ヲム410
セム10033 - セム10042 ヲム411形 ヲム411 - ヲム420
セム10043 - セム10049 セム21形 セム21 - セム27
セム10058 - セム10065 セム30形 セム30 - セム37
セム10066 - セムXXXXX セムフ1形
セムXXXXX - セム10570 セム3140形

譲渡[編集]

1961年(昭和36年)、西武鉄道に8両が払い下げられた。

保存車[編集]

セム1形石炭車保存車一覧
番号 所在地
セム1 福岡県直方市大字直方692-4
直方市石炭記念館
セム1000 福岡県北九州市若松区白山一丁目
若松駅

脚注[編集]

参考文献[編集]

  • 鉄道史料編集スタッフ『鉄道史料 第38号』(初版)鉄道史資料保存会、1985年5月。 
  • 鉄道史料編集スタッフ『鉄道史料 第39号』(初版)鉄道史資料保存会、1985年8月。 
  • 貨車技術発達史編纂委員会『日本の貨車-技術発達史-』(初版)日本鉄道車輌工業会、2008年3月1日。 

関連項目[編集]