下市田駅

下市田駅
	ホームと待合所（2023年4月）
	しもいちだ; Shimo-ichida;
	◄元善光寺 (1.8 km) (1.2 km) 市田►
所在地	長野県下伊那郡高森町下市田1441 北緯35度32分39.38秒東経137度52分35.94秒 / 北緯35.5442722度東経137.8766500度座標: 北緯35度32分39.38秒東経137度52分35.94秒 / 北緯35.5442722度東経137.8766500度
所属事業者	東海旅客鉄道（JR東海）
所属路線	CD 飯田線
キロ程	135.6 km（豊橋起点）
電報略号	シイ
駅構造	地上駅
ホーム	1面1線
乗車人員; -統計年度-	64人/日（降車客含まず）; -2018年-
開業年月日	1923年（大正12年）3月18日
備考	駅員無配置駅; 標高：435 m
	テンプレートを表示

下市田駅（しもいちだえき）は、長野県下伊那郡高森町下市田にある、東海旅客鉄道（JR東海）飯田線の駅である^[1]。

歴史[編集]

1923年（大正12年）3月18日：伊那電気鉄道元善光寺 - 市田間延伸時に下市田停留場として開設^[1]^[2]。旅客駅^[2]。当時の行政区画は長野県下伊那郡市田村である。
1943年（昭和18年）8月1日：伊那電気鉄道線が飯田線の一部として国有化、鉄道省（後の日本国有鉄道）に移管^[2]^[3]。同時に下市田駅に昇格^[2]。
- 当時は、東海道本線浜松 - 名古屋間の各駅や飯田線の各駅、中央本線上諏訪 - 塩尻間の各駅、松本駅を発着する旅客のみ利用出来た^[2]。
1954年（昭和29年）12月1日：東京都区内の各駅や長野駅を発着する旅客も利用可能となる^[2]。
1957年（昭和32年）7月1日：当駅の所在していた市田村が山吹村と合併、現在の高森町になる。
1971年（昭和46年）
- 4月1日：旅客発着駅制限廃止^[2]。
- 12月1日：業務委託終了、無人駅化^[4]。
1987年（昭和62年）4月1日：国鉄分割民営化に伴い、JR東海の駅となる^[2]^[5]。
2011年（平成23年）5月31日：リニア中央新幹線において、JR東海が想定している長野県での駅設置位置が本駅と市田駅周辺、及び南方の農地であると言う報道がされる^[6]。

単式ホーム1面1線を有する地上駅^[1]。飯田駅管理の無人駅で駅舎は無く、待合所やトイレがある。ホームは、元々石積みであったものを覆うようにコンクリートで補強している。ワンマン列車運行に伴いミラーが設置され、ワンマン入口表示が成された以外、長年姿を変えていない。

ホーム北側の柵を超えると、すぐに国道へ出る道へ行けることから、危険と言われているにもかかわらずそこから出て行く者が絶えず、地元地区会等では問題な化したこともある。

「長野県統計書」によると、1日平均乗車人員は以下の通り。

長野県天然記念物に指定されている「下市田のヒイラギ」と言う大木がある^[1]。近年では郊外店進出が著しく、天竜川沿いには工業団地の誘致も進んでいる。

東海旅客鉄道（JR東海）

CD 飯田線

■快速「みすず」

通過

■普通

^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ ^j ^k ^l ^m 信濃毎日新聞社出版部『長野県鉄道全駅増補改訂版』信濃毎日新聞社、2011年7月24日、209頁。ISBN 9784784071647。
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g ^h ⁱ 石野哲（編）『停車場変遷大事典国鉄・JR編 Ⅱ』JTB、1998年、106頁。ISBN 978-4-533-02980-6。
^ 歴史でめぐる鉄道全路線国鉄・JR 03号、15頁
^ 「通報 ●飯田線向市場駅ほか10駅の旅客の取扱いについて（旅客局）」『鉄道公報』日本国有鉄道総裁室文書課、1971年11月30日、6面。
^ 歴史でめぐる鉄道全路線国鉄・JR 03号、17頁
^ “リニア駅「高森南東部」案が有力 JR飯田駅含まぬ見通し”. 信濃毎日新聞. (2011年5月31日). オリジナルの2011年6月2日時点におけるアーカイブ。 2011年6月29日閲覧。
^ “平成28年（2016年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2019年3月15日閲覧。
^ “平成29年（2017年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2020年3月14日閲覧。
^ “平成30年（2018年）長野県統計書 - 13.運輸” (PDF). 長野県企画振興部情報政策課統計室. 2021年3月9日閲覧。

曽根悟（監修）（著）、朝日新聞出版分冊百科編集部（編集）（編）「飯田線・身延線・小海線」『週刊歴史でめぐる鉄道全路線国鉄・JR』第3号、朝日新聞出版、2009年7月26日。