ケーブルライン

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ケーブルライン（CableLine）は、ソフトバンク株式会社がケーブルテレビ各社と連携して提供する、VoIP技術を用いたIP電話（直収電話）サービス。

2007年（平成19年）2月5日、固定通信事業を手掛けていたソフトバンクテレコム株式会社（SBTM、2代目法人）によりサービスの提供を開始[1]。

なお、SBTMは2015年（平成27年）4月1日にグループ会社で移動体通信事業を運営するソフトバンクモバイル株式会社（SBM）に吸収合併され解散した[2]。その後、SBMは同年7月1日にソフトバンク株式会社へ商号変更した[3]。

概要[編集]

ケーブルテレビ事業者のCATV網とソフトバンク（SB）の電話網を経由する固定電話（プライマリ電話・POTS）サービス。使用中の固定電話機をそのまま利用でき、固定電話番号を引き継ぎ利用できる番号ポータビリティに対応し、緊急通報用電話番号（110番・119番など）に接続可能となっている。

NTTの中継設備を介さないため基本料金・通話料を安価に抑えることができるほか、本サービス同士および「BBフォン」「ホワイト光電話」「おうちのでんわ」、SBの通信網を利用するTOKAIホールディングス系列CATV事業者の「ひかりdeトークS」[4]およびソニーネットワークコミュニケーションズ（So-net）の「NURO 光 でんわ」[5]との相互無料通話やソフトバンク携帯電話との同時利用による割引サービスなどのメリットがあるが、一方でEMTAというモデム機器用の電源が必要となるため、停電時にはサービスが利用できなくなるといったIP電話特有のデメリットも存在する[6]。

サービス提供局・提携先と主なサービスエリア[編集]

北海道・東北[編集]

関東[編集]

甲信越・北陸[編集]

東海[編集]

近畿（三重除く）[編集]

中国・四国[編集]

九州・沖縄[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ “ケーブルテレビ事業者向け固定電話サービス「ケーブルライン」の提供を開始〜加入者同士およびIP電話市場シェアNo.1を誇るBBフォン・BBフォン光ユーザとの無料通話が可能〜”. ソフトバンクテレコム株式会社 (2007年2月5日). 2023年5月4日閲覧。
  2. ^ “合併に伴う新会社発足と人事について”. ソフトバンクモバイル株式会社 (2015年4月1日). 2023年5月4日閲覧。
  3. ^ “商号変更について”. ソフトバンクグループ株式会社、ソフトバンク株式会社 (2015年7月1日). 2023年5月4日閲覧。
  4. ^ “株式会社ビック東海が提供する固定光電話サービス「ひかりdeトーク（S）」にて「ホワイトコール24」を提供開始”. 株式会社ビック東海、ソフトバンクモバイル株式会社、ソフトバンクテレコム株式会社 (2009年6月22日). 2023年5月6日閲覧。
  5. ^ “「NURO 光 でんわ」のサービス内容について知りたい”. ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社. 2023年5月6日閲覧。
  6. ^ “ケーブルライン ご注意”. ソフトバンク株式会社. 2023年5月4日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

国内通信事業
ヤフー事業
流通事業
アーム事業
SVF事業
その他事業
同志的結合企業群
取締役
その他
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